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はじめに
自己破産を決めた時、心配事のひとつに「クレジットカードはいつ止まるのか」ということがありました。
止まる前に何をしておくべきか。止まった後、生活はどう回るのか。
この記事では、私が実際に経験した「カード停止までの流れ」と「その後の対応」を、正直に書いておきます。
弁護士から「強めに」言われた
弁護士に依頼した時点で、はっきり言われました。
「クレジットカードは使わないでください」と。
強めのトーンでした。支払い能力がない状態でカードを使うと、免責不許可事由に該当するリスクがあるからです。それ以降、手持ちのカードには一切触れませんでした。
結果として、カードがいつ物理的に止まったのかは、正直わかりません。使わないようにしていたので、確認する機会がなかったのです。弁護士は、破産の申し立てをした段階で、信用情報が共有されるという話をしていました。
つまり、破産申し立てを予定している段階で、クレジットカードは使えず実質的に止まっていると言えます。
一番困ったのは携帯だった
カードが使えなくなって一番困ったのは、携帯電話の支払いです。
当時、格安SIMを使っていましたが、その会社は支払い方法がクレジットカードのみで、デビットカードが使えるかどうか表記がありませんでした。詳しく調べれば使えたのかもしれませんが、そんな余裕がありませんでした。
結局、デビットカード払いに対応していて、なおかつ料金が安い楽天モバイルに乗り換えました。乗り換えの手続き、支払い方法の変更——とにかく面倒でした。ただ、やるしかありませんでした。
乗り換えてみると、料金は安く、デビットカード払いにも対応していました。今もそのまま使い続けています。満足度は10点中7点といったところです。
楽天リンクからの通話が無料なのは助かりますし、音質も普通に使えます。ただ、地下などでは電波が入りにくい場所があるのと、アプリがよく止まるのが難点です。止まった時は端末のキャッシュを消すと回復することが多いです。
自宅にWiFiがあるので、私の毎月の支払いは1,080円くらい。助かってます。
アプリの挙動にクセはありますが、デビットカードで確実に決済ができ、月1,080円で維持できるという点は、当時の私にとって何よりの優先事項でした。
Amazonの支払いで気づいた口座凍結
当時の私はAmazonで買い物をすることもあり、支払いは、もともとAmazonブランドのクレジットカードで行っていました。
カードが使えなくなるにあたって、地銀のデビットカードに変更しました。破産の申し立て直後くらいまでは普通に使えていたのです。ところが、これが使えないことに気づきました。
理由はすぐわかりました。その地銀には車のローンがあったため、破産手続きに伴って口座が凍結されていたのです。デビットカードの支払い用に残していた8,000円ほども、そのまま口座ごと持っていかれました。
8,000円あれば何が食べられたか、破産手続き中の私には大ショックです。慌ててauのデビットカードに変え直しました。
ローンがある銀行の口座は、破産手続きで凍結されるリスクがあります。デビットカードを作っていても、その口座が凍結されれば使えません。事前に弁護士に確認しておくべきでした。
→ 【デビットカード】自己破産後に使えた銀行と失敗談|口座凍結の実体験
楽天カードと楽天銀行は無関係だった
一つ、意外だったことがあります。
楽天カードの使用が止まっても、楽天銀行の口座は普通に使えました。楽天銀行にローンがなかったからだと思います。楽天証券にも残高がありましたが、影響はありませんでした。
私は一蓮托生ですべて持っていかれるのかと思っていたのですが、弁護士に聞くとカード会社と銀行や証券会社は別会社なので、信用情報的には無関係だということです。
ただし、これは私の体験に基づく話です。状況は人によって異なりますので、必ず弁護士に確認してください。
まとめ
カードの停止タイミングより、「止まる前に何をするか」の方が重要でした。
特に対応が必要だったのは、携帯料金・各種サブスクやネットの支払い方法の変更と、ローンがある銀行口座からの資金移動です。どちらも、事前に弁護士に相談しながら進めるべきことです。
「カードが止まったらどうしよう」と不安になる気持ちはわかります。ただ、実際には落ち着いて事前の準備をすることで、かなり混乱を減らすことができます。
信用情報が何年で回復するかについては、こちらに書いています。 → 【ブラックリスト】自己破産後は何年で消える?|JICC・KSC開示請求の体験談
破産後にクレジットカードの更新が届いた話は、こちらに書いています。 → 【自己破産】クレジットカードの更新が届いた|使っていいの?弁護士と管財人の答え
免責事項 この記事は、私個人の体験に基づくものです。破産手続きの内容や口座の取り扱いは、状況によって異なります。法律や金融に関するご判断は、必ず弁護士や専門家にご相談ください。


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